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“陣痛を経て母親になる”という無意味な精神論が、無痛分娩の普及を阻み、事故を招いている。

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Photo by Kelly Sue DeConnick from Flickr

 テレビドラマの陣痛シーンを見るたび、「こんな目に遭うくらいなら、子どもなんていらない」と思っていた私が出産できたのは、ひとえに無痛分娩のおかげである。

 病院によっては、出産直前だけ麻酔を使うところや、あえて「出産する感覚」を残すところもあるらしいが、陣痛に対する思い入れなど微塵もない私は、陣痛が始まるや否や麻酔を入れてもらい、一切痛い目に遭わずに済んだ。とても満足だったので、女性誌の取材でも無痛分娩を勧め、近しい人たちにも勧めてきた。

 ところが、今春からにわかに無痛分娩を危険視する報道が相次ぎ、無痛分娩を希望していた妊婦が急遽、普通(?)分娩へと予定を変更するということが起きているらしい。

 一連の報道の発端となったのは、417日付け読売新聞の「麻酔使った『無痛分娩』で13人死亡厚労省、急変対応求める緊急提言」という記事である。

出産の痛みを和らげる「無痛分娩」について、厚生労働省研究班(主任研究者・池田智明三重大教授)は16日、医療機関に対し、急変時に対応できる十分な体制を整えた上で実施するよう求める緊急提言を発表した。

研究班は、20101月から164月までに報告された298件の妊産婦死亡例を分析。無痛分娩を行っていた死亡例が13件(4%)あり、うち1件が麻酔薬による中毒症状で死亡、12件は大量出血や羊水が血液中に入ることで起きる羊水塞栓症などだったという。 池田教授によると、国内の無痛分娩は近年、増加傾向にあり、データ上、無痛分娩で死亡率が明らかに高まるとは言えないという。ただし、「陣痛促進剤の使用や(赤ちゃんの頭を引っ張る)吸引分娩も増えるため、緊急時に対応できる技術と体制を整えることが必要だ」と話している。

 現在、無痛分娩は分娩全体の少なくとも5%を占めている()。したがって、妊産婦死亡例のうち4%という数字は高いとはいえない。しかも「無痛分娩による死亡例」ではなく、「無痛分娩を行っていた死亡例」であり、無痛分娩に不可欠な「麻酔」が原因だった例は1件だけである。これを指して「『無痛分娩』で13人死亡」と言えるだろうか。不当な無痛分娩バッシングである。

 大量出血や羊水塞栓症は、無痛分娩に限らず、通常の出産でも起こりうる。また、この研究班の主任研究者である池田教授自身も「無痛分娩で死亡率が明らかに高まるとは言えない」と述べている。そもそも無痛分娩に限らず、どんなお産でも「急変時に対応できる十分な体制を整えた上で実施する」のが当たり前である。

 いずれにしても、この読売新聞の記事タイトルだけ見た人は、無痛分娩に対して悪いイメージを持ったに違いない。そもそも自然なお産が良しとされている日本では、無痛分娩は分が悪いのである。

 無痛分娩に使用される「硬膜外麻酔」は、あらゆる手術の際に用いられるごく一般的な麻酔であり、これが危険だということになれば、他の手術も同様に危険だということになる。もちろん、麻酔自体が安全とは言い切れないのだが、分娩時の硬膜外麻酔だけが危険視されるのは不可解である。

 ただ、いまだ無痛分娩が一般的でない日本では、産科の医師がみな硬膜外麻酔に精通しているとは限らないということは言える。したがって、無痛分娩をしたい場合には、無痛分娩を扱っている件数が多く、熟練した医師がいる産院を選ぶことが重要である。

 また、自然なお産を良しとする風潮のなかで悪名高い陣痛促進剤も、危険なだけの薬(もしくは、病院や医師の都合に合わせてお産を短時間で済ませるための薬)であれば、すでに使用が中止されているはずである。陣痛促進剤によって救われている命の方が多いからこそ使用されているのである。

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田中ひかる

1970年東京生まれ。著書に『月経と犯罪――女性犯罪論の真偽を問う』(批評社)、『「オバサン」はなぜ嫌われるか』(集英社新書)、『生理用品の社会史――タブーから一大ビジネスへ』(ミネルヴァ書房)など。

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