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女子の大学進学率が男子より高い状況も問題。アメリカの「落ちこぼれ男子問題」は日本でも火を噴くか?

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 約一年前にwezzyでの連載で、男子の方が女子よりも大学就学率が高い日本の状況は、先進諸国の中では極めて例外的であり、この問題を解消しないことには社会における男女平等を実現することは難しいというお話をしました。その状況を端的に表しているのが以前も紹介した下記の図です。

 しかしこの図を見て、いくつかの国で女子の大学就学率が顕著に男子よりも高くなっているのは問題ではないのか? という違和感をもった人もいるでしょう。

 確かに女子に比べて顕著に低い男子の就学率は良い状況ではありません。男女で機会が平等でないということもさることながら、落ちこぼれた時に、女性はこれまで労働参加していなかった状況が継続するのに対し(もちろん女性が労働参加できていない状況も大問題です)、男性の場合はこれまで労働参加できていたのができなくなってしまうため、その社会経済的な帰結の意味合いが大きく異なるからです。

 少なくとも英語圏の国々ではこの「落ちこぼれ男子問題」が10年ほどの間に、十分ではないにせよ注目を集め始めています。各国ともまだ男女の賃金格差の問題などが存在しているため、教育とジェンダーと言えば、STEM系(いわゆる理系)で女子学生が少ないことに焦点を当てることが多いのが現状であり(詳しくはこちらの記事をご覧ください)、まだそれほど研究が進んでいない分野ではありますが、今回は「落ちこぼれ男子問題」をご紹介しようと思います。

なぜ落ちこぼれ男子問題が発生するのか?

 落ちこぼれ男子問題が発生する理由の一つとして考えられているのが、男子と女子の発達の差です。

 一般的に男子よりも女子の方が成長が早いとされており、小学校に入学する段階では明らかに女子の方が男子よりも成熟しています。小学校入学段階での生物的な特徴による学力差は、これによる教員や親の児童に対する接し方などの差から自己効力感を通じて学力に影響を与えてしまい、完全には消滅しきらないことが明らかになってきており、同様のことが落ちこぼれ男子問題についても言えるのではないかと考えられます。噛み砕いて言うと、小学校入学時点で少し成長の早い子供は「周りと比べて自分は出来る」と思えたり、周囲の大人から「あなたは出来る子」という接し方をされることで自信を持ち、高い目標を設定してそれに向かって努力をする習慣がつきやすくなるのですが、この影響はその後も響いていく、というわけです。

 二つ目の理由として考えられているのが、言語能力の男女差です。

 国際学力調査において、数学や科学といった科目の男女間の学力差は国によってバラバラとなっていますが、読解力ではほぼ全ての国で女子の成績が男子のそれを統計的に有意に上回っています。

 近年、国際教育協力の分野では早期の読書支援が費用対効果の高い学力支援策であることが明らかになってきています (私がネパールで運営しているNGOもこのエビデンスに基づいて活動方針を選択しました)。言語能力は全ての学びの土台ともいえるため、幼い時期にこの問題が生じると、その後の教育についていくことが難しくなります。この問題は家庭環境の良くない男子の間で顕著にみられるため、落ちこぼれ男子問題の一因となっていることが考えられます。

 三つ目の理由として考えられているのが、マスキュリニティ(男性性)と労働です。

 アメリカはジェンダー問題の先進国のように思われるかもしれませんが、実はジェンダーステレオタイプがいまだに強く残っている国です。

 高学力の男性がジェンダーステレオタイプを発露するとトロフィーワイフ(自分のトロフィーとして若く美しい女性と結婚すること)などの形で現れますが、低学力の男性の間で発露すると「早く稼げるようになることこそが男として一人前の証であり、教育を受けるのなんてバカバカしい」という考えにつながります(この現象は中南米でも顕著にみられ、これらの地域での国際教育協力におけるジェンダーと教育分野の支援は、中等教育における男子の退学予防がメインテーマとなっています。アメリカもこの文化圏の一員なのかもしれません)

 仮に1つ目、2つ目の要因をクリアできたとしても、思春期になって「マスキュリニティと労働」の問題が出現してしまうと、中等教育でまともに勉強しなくなったり、高等教育へ進学しなかったり、といった形で落ちこぼれ男子問題が発生すると考えられます。

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畠山勝太

ミシガン州立大学博士課程在籍、専攻は教育政策・教育経済学。ネパールの教育支援をするNPO法人サルタックの理事も務める。2008年に世界銀行へ入行し、人的資本分野のデータ整備とジェンダー制度政策分析に従事。2011年に国連児童基金へ転職、ジンバブエ事務所・本部(NY)・マラウイ事務所で勤務し、教育政策・計画・調査・統計分野の支援に携わった。東京大学教育学部・神戸大学国際協力研究科(経済学修士)卒、1985年岐阜県生まれ。

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