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女性教員の存在が女子学生の能力を引き出す 女性教員比率が先進国で最も低い日本

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 日本の女子教育を充実させる足枷になっている一つの要因には、日本の女性教員比率が先進国で最も低いことがあげられます。このことは以前も連載の中で言及しました(日本の女子教育の大きな足かせ 日本の女性教員比率は先進国で最も低い)。

 女性の教員が多ければ、女子学生の成績が良くなる可能性があることは連載の中で指摘してきましたが、その理由が何なのかによって対処策が異なってきます。例えば「女性教員が女子学生のロールモデルになっているために成績があがりやすい」のであれば、女性教員の比率を増やせばよいことになります。一方、女性の教員が男性と異なる教授法的な特徴を持っていて、それが女子学生の教育に影響を与えている場合、女性教員比率を高めるのも一つの手ですが、教員養成や現職研修課程に工夫を加えることで女子学生の能力を引き出すこともできます。

 このように、なぜ女性教員は女子学生の能力を引き出せるのか、その理由を知ることは女子教育を充実させるうえで重要になってきます。今回はこの点について詳しく見ていこうと思います。

優秀な女性の就職先が教職しかない社会

 一つ目は女性教員の方が、男性教員よりも優秀なケースです。

 これは、労働市場において女性差別がある社会で主にみられる現象です。高度な教育を受けた女性が民間企業で活躍することが難しい社会では、教職が大卒女性の雇用の受け皿となります。この結果、女性差別が無い社会ではまずありえないぐらいの低い賃金水準で優秀な女性が教員となってくれます。これにより、男性教員と比べて女性教員は優秀な人が多いという現象が発生します。

 これは実際に、第二次世界大戦後のアメリカで起きていた現象です。40年ほど前のアメリカでは、女性教員の約1/4は高校時代の成績がトップ10%に入っていました。しかし21世紀に入るとこの値が半減しています。この40年間で優秀な女性の民間企業での雇用が進んだために、従来の教員給与水準では優秀な女性が教職に来てくれなくなったために起きた現象です(より具体的な数値の変化など詳細を知りたい方はこちらの論文を当たってください→リンク)。

 このケースでは、なぜ女性教員が女子学生の能力を引き出せるのか直接的な政策的示唆は導かれませんが、民間企業での女性の雇用が促進されると、優秀な女性が教職に来なくなる可能性がある点は留意しておく必要があります。もちろん、雇用における女性差別が無くなり、女性の雇用や昇進が促進されることは良いことですから、労働市場での女性差別を無くすのをやめようという話ではなく、女性差別が解消されたら、次にどのような手立てを打たなければならないのか考える必要があるという話です。

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畠山勝太

ミシガン州立大学博士課程在籍、専攻は教育政策・教育経済学。ネパールの教育支援をするNPO法人サルタックの理事も務める。2008年に世界銀行へ入行し、人的資本分野のデータ整備とジェンダー制度政策分析に従事。2011年に国連児童基金へ転職、ジンバブエ事務所・本部(NY)・マラウイ事務所で勤務し、教育政策・計画・調査・統計分野の支援に携わった。東京大学教育学部・神戸大学国際協力研究科(経済学修士)卒、1985年岐阜県生まれ。

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幼児教育の経済学