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世界的に議論されている「インターネット依存」 日本の専門相談外来も徐々に増加

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Thinstock/Photo by diego_cervo

 スマートフォンの普及に伴い、インターネット依存の問題が取り沙汰されるようになって久しいが、日本国内でネット依存を取り扱う医療機関は宮城県の東北会病院や大阪市立大学医学部附属病院、神奈川県の久里浜医療センターなど限られている。そして今月、神戸大学医学部附属病院がインターネット・ギャンブル依存症に関する専門相談外来を開設した。

 スマートフォン、SNSやオンラインゲームの普及などによるインターネット依存症の増加は世界的にも問題視されており、世界保健機関(WHO)は、今年改定される国際疾病分類(ICD)に「ゲーム障害(Gaming Disorder)」を盛り込む方針を発表している。

 WHOはゲーム障害を、「ゲームで遊ぶことのコントロールが効かない行動パターン」と定義付け、日常的生活よりもゲームを優先したり、悪影響が発生しているにもかかわらずゲームを続けてしまうものとしている。またWHOは、ゲーム障害の診断には、個人的、家庭的、社会的、教育的、職業的、その他の領域で著しい障害をもたらすほど重大である状態が、最低12カ月継続している必要があるとする(Gaming disorder)。

 日本でも主に未成年者の喫煙・飲酒状況について調査を行った「未成年者の喫煙・飲酒状況に関する実態調査研究」(平成24年度)の中で、インターネット依存に関する実態調査の結果として、インターネット依存の高い中高生は8.1%にも上り、全国で518000人いると推計されている。また総務省の資料でも、スマートフォン利用者は、テレビを見る時間の次に、睡眠時間を削っていることなどが明らかになっている(青少年のインターネット利用と依存傾向に関する調査

 日本では、201612月に衆議院で「特定複合刊行施設区域の整備の推進に関する法律」が成立する以前から、法案成立はギャンブル依存症が増加させるのではないか、と懸念されていた。また近年は、薬物依存やアルコール依存を疑われる芸能人の報道も多数ある。本人の心がけでどうにでもなると誤解されがちだが、やめたくてもやめられないのが依存症である。また本人が自覚していない場合も多く、少しでも「依存症かな?」と疑いを持った場合、まずは専門機関に相談してもらいたい。

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