みなさんこんにちは。この連載では女子教育の重要性と、現在日本の女子教育が直面している課題とその解決策について話をしています。前回・前々回と、日本の大学・大学院における女性の就学率は先進国で最低水準であり、このことが日本におけるジェンダー平等実現の大きな足かせとなっていることを紹介しました。
今回は、そこからもう一歩踏み込んで、大学時代に学んだ内容がどれぐらい所得に影響を与えるのかについて考えていきます。先に結論を述べると、日本の女性は、先進国の中でも最低水準の高等教育就学率であるだけでなく、学習内容も収入に結び付きづらいものに偏っているのが現状です。
大学の卒業学部と賃金の関係について、残念ながら日本にはそれほど信頼に足るデータがないので、ここではアメリカのジョージワシントン大学が実施している調査のデータを紹介したいと思います（なお第二回記事で、教育の収益率について紹介しているのでこちらも参照してください）。
ジョージワシントン大学の調査を見ると、最も所得が高いのは工学部の卒業生の約830万円で、最も所得が低いのは教育学部の卒業生の約450万円となっています。その差は2倍近くあり、これは大卒（約610万円）と高卒（約360万円）の所得差よりも大きなものとなっています。それだけ「どの学部を卒業したか」は所得に強い影響を与えているのです。
一般的に工学や科学分野といった数学を用いる分野の卒業生の所得が高く、人文科学や教育・サービス分野の卒業生の所得が低くなっています。この流れを受けて、現在アメリカではSTEM系教育がとても重視されています（STEM系とは、Science:科学、Technology: 科学技術、Engineering: 工学、Mathematics: 数学の頭文字をとったもので、ホワイトハウスのHPにもWomen in STEMというページがあるぐらい力を注いでいます）。
STEM系の卒業生の給与が高いことは、アメリカ以外の国でもみられる現象です。しかし、残念なことに日本では、卒業生の所得が高いと考えられるSTEM系の学部に進む女性の割合が先進国でも最下位にあります。まずはそのことを確かめましょう。
