日本で女子教育が拡充しないのは、日本の女性が先進国の中で相対的に最低レベルの教育水準であり、男女間の賃金格差が発生してしまうということと、男女間の賃金格差が大きいために女性の勉強する意欲をそぎ落としてしまう、という鶏と卵の関係にあることを連載の中で何度も言及してきました。
このため、日本の女子教育を拡充していくためには、学校教育を通じた努力も必要ですが、労働側、すなわち企業側の努力も求められます。学校教育でどのような努力がどの程度必要なのかは、これまで一年近くかけて論じてきました。では企業側にはどのような努力がどの程度求められているのでしょうか？
このテーマは非常に大きなものである上、教育分野からは論じきれない部分も多くあります。今回は教育分野から論じられるものを、先々月にOECD（経済開発協力機構）から出版されたOECD Science, Technology and Industry Scoreboard 2017内のデータを用いてお話していこうと思います。
日本の男女間の賃金格差はどの程度あるのか？
まず、男女間の賃金格差がどれぐらいあるのかを見ましょう。
図1は、先進諸国における、男女間の時給換算での賃金格差を示しています。何も調整していない状況（「調整」については後述します）だと、日本の男女間の時給差は40%を超え、先進諸国で最も大きな賃金格差があることが見て取れます。これだけ男女間で賃金の差が生じていると、女の子が費用対効果に見合わないと感じて勉強する意欲が削がれるのも仕方がない気がします。
しかし、鶏と卵の関係からすると、これだけ大きな賃金格差が生じている一部分は、単に労働市場が不公平に女性の賃金を男性より下げているというだけでなく、女性の教育水準の低さにも由来があることになります。そこで、次に女性の教育水準やスキルの低さがどの程度賃金格差につながってしまっているのかを見ましょう。
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