「Getty Images」より
2011年3月11日に発生した東日本大震災から、まもなく8年が経とうとしている。2016年には熊本県で最大震度7の地震が発生し、昨年9月には北海道で最大震度7、先月21日にも同地域で最大深度6弱の地震が発生。いずれもまったく予想されていなかった地域であり、地震災害はいつどこで起きてもおかしくはない。
内閣府の発表によると、今後30年以内にマグニチュード7クラスの首都直下地震が起こる確率は70％程度で、建物倒壊による被害だけでも最大11,000人の死者が出ると想定されている。また、電力や交通は1週間程度不安定な状況が続くと予想され、いざという時の知識や、防災グッズの備えは必須だ。災害時に「誰かが何とかしてくれる」は当てはまらない。自分で何とかしなければならない。そのために最低限必要な情報を覚えておきたい。
地震発生に備え最低限必要なものとは
一般社団法人日本気象協会のサイト「トクする防災」によると、東日本大震災の場合、ライフラインが9割復旧するまで、電気は6日、水道は24日、ガスは34日程度かかったという。公的物資はすぐには届かず、コンビニやスーパーも閉まっていたり、開いていても人が殺到し、商品の売り切れが予想される。
各家庭で最低限必要とされる備蓄は以下の通りだ。
食料品
水（45L）、給水タンク、給水袋、レトルトご飯、缶詰（魚、果物、野菜、豆類）、レトルト食品、加熱不要な食材、栄養補助食品
調理補助品
カセットコンロ、カセットボンベ（8本）、缶きり・ナイフなどのマルチツール
清潔品
簡易トイレ（75回分）、トイレットペーパー（12ロール）、ティッシュペーパー、ビニール袋、ウエットティッシュ、救急箱
情報確認
携帯電話の予備のバッテリー、ラジオ（できれば手回り充電式）
日用品
懐中電灯、乾電池、ライター、マッチ、ロープ、ガムテープ
その他、女性は生理用品、乳幼児がいる家庭は粉ミルクや離乳食、おむつ、お尻拭きの備蓄が必要になる。
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