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元SMAPへの「圧力」ジャニーズの巧妙な手口が明らかに

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 そういった疑惑の背景にあるジャニーズ事務所の強権は、SMAPが国民的アイドルグループとしての座を不動のものとした1990年代以降に、より強化されたものといえる。ゆえに、「新しい地図」側のドンである元SMAPチーフマネージャーが、その辣腕によりジャニーズ事務所とテレビ局の力関係を築き上げたと見る向きもある。

 「女性セブン」(小学館)2019年8月8日号は、「テレビ局に圧力をかけていたと疑われていた人物は、むしろ解散前のSMAPを支えていた幹部スタッフ。今は退所して『新しい地図』サイドの人」だというテレビ局関係者の弁を掲載。ジャニーズ側の反論、と言えるだろう。

 ともあれ公取委が問題にした元SMAPメンバーへの圧力の掛け方は、これまでジャニーズ事務所のなかで連綿と受け継がれてきたやり口だ。そろそろ終わりにしなければならないことは間違いない。

ジャニーズ以外にも存在する“圧力”や“タブー”

 前出「女性セブン」によれば、今回の公取委の動きはまだ始まりに過ぎないという。公取委の本丸はジャニーズ事務所よりもテレビ局の独禁法違反であり、今後はテレビ局側に対してさらに厳しいチェックが入るであろうと報じている。

 先に述べたのと同様のやり方でメディアに“タブー”をつくりだしている例として、バーニングプロダクション系列の事務所がある。のん(能年玲奈)、鈴木亜美(鈴木あみ)、水野美紀など、バーニング圧力によってテレビの出演機会を奪われたとされるタレントは枚挙に暇がない。

 吉本興業もそうだ。謝罪会見での田村亮の告発によって広く知られるようになったが、在京5社、在阪5社のテレビ局が吉本興業の株主となっているような構造が、メディアに歪みをもたらしてきた。

 こういった構造はもう一部の熱心なゴシップマニアだけが知っているようなコアな情報ではなく、広く世間一般で問題視されるものとなった。そうなった以上、今後、芸能界における不公平は是正される方向へと動いていかざるを得ない。

 その過程では、今回公取委が「注意」した元SMAPメンバーに対しての圧力はもちろんだが、バーニング、吉本興業、そして、過去にジャニーズ事務所が行ってきた圧力についても、徹底的に検証されることが求められる。

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