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嫌韓「週刊ポスト」の炎上、保守論壇に寄って燃えた「新潮45」を彷彿

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「週刊ポスト」9月13日号(小学館)

 「週刊ポスト」9月13日号(小学館)が組んだ特集「韓国なんて要らない」に、抗議が相次いでいる。「週刊ポスト」9月13日号の表紙には、韓国への侮蔑的な感情を剥き出しにした見出しが躍った。

韓国なんて要らない
「嫌韓」ではなく「断韓」だ 厄介な隣人にサヨウナラ
GSOMIA破棄でソウルが金正恩に占領される悪夢
サムスンのスマホ、LGのテレビも作れなくなる
東京五輪ボイコットで日本のメダルが2桁増?
暴走・文在寅は「竹島上陸』計画中!
「10人に1人は治療が必要」――怒りを抑制できない「韓国人という病理」

 この特集は、<隣国だから、友として親しく付き合わなければならない――そんな“固定観念”を一度、考え直すべき時期なのかもしれない。>と始まる。そのうえで、仮に日韓関係が絶たれたとしても、それによって被る不利益は日本側より韓国側のほうが大きいことが予想されるとして、ゆえに日本人読者は「断韓」を恐れる必要はないと説く内容になっている。

 右派系論壇はかねてよりこの手の嫌韓特集を続けてきたが、総合週刊誌も追随しているかたちだ。日韓の政治的な関係が目に見えて悪化している今、韓国バッシングはより「売れる」特集になっているのだろう。

 しかし韓国という国家、そしてそこにルーツを持つ多くの人々を揶揄し、偏見を強める「週刊ポスト」の特集に、ネット上では複数の作家が版元である小学館への抗議を展開し、中にはもう小学館とは仕事をしないと明言する作家もいる。

 ただ小学館ももともと保守系雑誌「SAPIO」があったし、「週刊ポスト」の嫌韓特集はこれが初めてというわけではない。また、小学館以外でも新書なども含めて中韓ヘイト本を出していない出版社のほうが珍しいくらいではないか。それほど普通に、ビジネスとしての中韓ヘイトが蔓延しているのは確かだ。

 今回の「週刊ポスト」の問題は、昨年休刊した「新潮45」(新潮社)の騒動と地続きだといえるだろう。そこで今あらためて、右派論壇と出版業界の関係を振り返るべく、昨年9月の記事を再掲する。

「新潮45」の暴走を招いた「出版不況」と、過激な右派論壇のニーズ

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「新潮45」(新潮社)2018年10月号

 2018年10月号に掲載された特別企画「そんなにおかしいか『杉田水脈』論文」の記事が大炎上し、「新潮45」(新潮社)の休刊が発表された。

 LGBT当事者や関係者を不当に傷つけたうえ、社会にまん延する差別や偏見を助長するような原稿を複数回にわたって掲載したことは看過できるものではない。新潮社はとかげの尻尾切りのように「新潮45」を休刊させて終わりにするのではなく、このような状況をつくり出してしまった過程と要因をきちんと洗い出し、検証する必要があるだろう。

 そして、もうひとつ考えておかなくてはならないのは、この問題は新潮社だけに限らず、出版界全体にまたがる問題であるということだ。

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