石原さとみ、結婚を機にホリプロ退所の可能性? 吹き荒れる“独立”の嵐

文=wezzy編集部
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ホリプロオフィシャルサイトより

 今月1日に結婚を発表した石原さとみが、所属する芸能事務所ホリプロから移籍する可能性を伝える記事が出ている。

 10月8日発売「週刊新潮」(新潮社)は、今年5月に石原さとみの父が代表取締役を務め、母も役員として名を連ねる「株式会社SK」という会社が設立されたことを報じた。株式会社SKの商業登記の目的欄には「タレントのマネジメント業」と記されており、石原さとみの独立のための事務所なのではないか……というわけだ。

 大手芸能プロダクションに所属するタレントが、節税などを目的に個人事務所をつくるケースはよくある。たとえば、太田プロダクションに所属する指原莉乃はHKT48時代の2014年に母が代表を務める会社「34カンパニー」をつくっている。

 2019年にチュートリアルの徳井義実が東京国税局に税金の申告漏れを指摘されて芸能活動自粛となったスキャンダルは記憶に新しいが、これも、節税対策のためにつくられた個人事務所「株式会社チューリップ」での事務処理で起きた問題である。

 このように個人事務所の設立自体は不思議なことでもなんでもないが、石原は2002年に「ホリプロタレントスカウトキャラバン」でグランプリを受賞して以降20年近く人気女優として活躍し続けており、「週刊新潮」はいまさら、しかもすでに結婚を意識していたであろう今年5月のタイミングで個人事務所をつくったことに“独立”の匂いを感じているようだ。

 実際、個人事務所設立が独立の契機となるケースも多い。つい先日、8月31日付でオスカープロモーションを退所した剛力彩芽は、今年3月に「株式会社ショートカット」という個人事務所を立ち上げていた。

 7月に「新潮」はこの会社の存在を報じ、オスカーに剛力の独立を尋ねたが、オスカー側は「プロデュース業など芸能以外のお仕事を考えていることから設立したと聞いております」としたうえで、独立について「そのような事実は一切ございません」と回答していた。しかし、結果は先に述べた通りである。

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