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2009年から2019年にかけて、約1.2～1.4倍に増加したという小学生から高校生の近視人口。増加の一因としては、「長時間の近見作業（学習、デジタル機器の使用）」「野外活動時間の減少」などの環境要因だと考えられています。
コンタクトレンズの製造販売を行う株式会社シードの子会社である横浜近視予防研究所株式会社では、子どもの視力について眼科医への相談を促すため、近視の啓発ツール（有償）を提供しています。
同社は生活習慣の改善への関心を高めることも重要という考えに基づき、『子どもの「見える」を応援しよう！』プロジェクトを発足。様々な業種・職種との連携を深め、健康で「目に負担の少ない生活」を推進し、環境要因による近視の低減を目指すといいます。
第一弾として、幼児教育の専門家・加藤敏子氏（聖徳大学・聖徳短期大学名誉教授／学研アカデミー校長）による、「目に負担の少ない生活習慣をお子さんに促すアドバイス」をホームページにて公開。ゲームやスマートフォン、パソコンとの上手な付き合い方を考えていきます。
