コロナ禍におけるオフィスの実情は?「コミュニケーション」「生産性」について最新の動向調査

文=wezzy編集部
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 コロナ禍において、各企業は「コミュニケーション」「生産性」といった課題について、どのような対策を行っているのでしょう? パーソルファシリティマネジメント株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:槌井紀之)は、自社の働き方改革に携わった経験のあるオフィスワーカー(経営者・役員、経営企画、総務、人事)を対象にアンケート調査を行いました。

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 現在、社内のコミュニケーションに課題があると思う企業が約7割。課題解決のために既に導入している対策は「オフィスの感染症対策強化」がトップで、次いで「オフィス使用再開」「ITツールの導入・拡充」と続きます。

 テレワークの導入によりコミュニケーション面での課題が浮き彫りになり、解決策として、リアルな場=オフィスでの交流が重要と認識している企業の多いことがわかります。今後導入を検討している対策としては「業務フロー見直し」「ITツールの導入・拡充」などソフトの改革が上位にきており、オフィスワーク+テレワークのハイブリッドワークに備えようとしている傾向がうかがえます。

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 生産性についてはどうでしょう? 新型コロナ発生以前と比較して「低くなった」と答えた企業が約3割で、導入施策はこちらも同様に「オフィス内の感染症対策強化」「オフィス使用再開」が圧倒的。今後導入を検討している対策は「業務フロー見直し」「ITツールの導入・拡充」が上位となりました。

 これらの結果から、多くの企業がオフィスの必要性を感じ、安全性を確保しながらリアルオフィスへの出社継続・再開に取り組んでいる様子が見えてきました。

 また、アンケート調査を行ったパーソルファシリティマネジメント社では、今後のオフィスに必要な4大要素をすべて兼ね備えたワークプレイスを「+TIECe(ティーク)」と名付けました。

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今後のオフィスに必要な4大要素

第1要素【Inclusion/相互を理解し、心理的安心感を与える土壌】
まず、テレワークの経験を経て、社員同士のパーソナリティの相互理解・信頼感が必要不可欠だということに気づかされた方も多いでしょう。これはリアルな場であっても同じことです。
相互理解・信頼関係があってはじめて、発展的協業が成立するのです。
この土壌をしっかり豊かなものにすることで、この先の3つの要素が活きてきます。

第2要素【Training/育成・学習を継続的に行い、組織・個が持続的成長をする】
会社には、知識や経験にバラツキのある人々が存在し、今後一層、人材の流動化は進みます。
そんな中、若手育成やベテラン勢も学び続けるという習慣は欠かせません。
この「幹」がしっかり太く育つことで、次の成長へと繋がっていくでしょう。

第3要素【Engagement/向かうべきベクトルを共通化し、それを推進するチカラ】
このEngagementにはさまざまな意味がありますが、ここではチームの「原動力」と解釈します。
大事なのは、同じチームにいる同僚・メンバー・上司・部下が同じベクトルを向いていて、それが力強いかどうかです。

第4要素【Creativity/多様な知恵と経験が産み出す創造性】
チームにはさまざまな経験をしたメンバーが、それぞれの専門性や知識をもって事業に参画しています。
イノベーションは簡単に生まれるものではありません。
小さなアイデア、少しの改善、ちょっとした思いつき、そんなことがあふれた先にきっとイノベーションが起こるでしょう。

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 「+Training、Inclusion、Engagement、Creativity、Place」の略であり、4大要素を+(増幅)するという意味の「+TIECe(ティーク)」は、実現すれば、確かに最強オフィスとなるかもしれませんね。

▼調査概要

目的   :コロナ禍における企業の対策実態を明らかにする
対象エリア:全国
対象年齢 :20~60代のオフィスワーカー
調査期間 :2021/1/7~2021/1/14
調査対象 :自社の働き方改革に携わった経験のある人 職種:経営者・役員 経営企画 総務 人事
有効回答数:232サンプル
業種   :18業種
調査方法 :インターネット調査
調査機関 :パーソルファシリティマネジメント株式会社

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