Getty Imagesより
BTSがアメリカ・ヨーロッパで横行するアジア系住民を対象としたヘイトクライムに対して発信したメッセージが大きな話題を呼んでいる。
2020年3月30日、BTSは公式Twitterを通じて、英語と韓国語で声明を発表。「#StopAsianHate」「#StopAAPIHate」とハッシュタグがつけられたそのツイートでは、同月16日に起きた銃撃事件で犠牲になった人たちに哀悼の意を表しつつ、こんなメッセージが出されていた。
私たちはアジア人として差別に直面したときのことを思い出します。私たちは理由もなく罵られたり、容姿について嘲笑されたこともありました。「アジア人なのにどうして英語を話すの」と聞かれたことすらあります。
そうした理由で憎悪や暴力の対象となってしまうことに対する痛みは言葉にできません。
私たち自身の体験は、数週間前に起きた事件に比べれば取るに足らないものです。しかし、そうした経験は、私たちに無力感を植え付け、自尊心を削り取るには十分でした。
いま起きていることは、私たちのアジア人としてのアイデンティティーと切り離して考えることはできません。そのことは私たちに注意深く議論する時間を要求し、我々はどのようにメッセージを発信するべきか深く考えました。
しかし、私たちが発するべき声は明確です。
私たちは人種差別に反対します。
私たちは暴力を強く非難します。
あなたも、私も、私たちも、すべての人が尊重される権利をもっています。私たちはともに立ち上がります。
（編集部訳）
現在、アメリカではアジア系市民に対するヘイトクライムが社会問題化している。新型コロナウイルスをめぐってトランプ前大統領が中国に対する不当なレッテル貼りをして差別を煽ったことや、経済覇権をめぐって米中が激しく争っていることなどがその主な原因だといわれている。
人権団体・ストップAAPIヘイトの調査によれば、アジア系住民を対象としたヘイトクライムは昨年3月から今年2月の間で約3800件も起きているそうだ。
その結果3月16日には、アジア系女性6人を含む8人が銃撃によって亡くなる痛ましい事件まで起きてしまった。
バイデン政権もこの状況を重く見ており、大統領本人が「ここ数年多くのアジア系アメリカ人が、自身や愛する人の安全を危惧しながら生きなければならなかった」「沈黙は共犯──私たちは共犯者になることはできない。声をあげ、行動しなければなりません」といった強い非難のメッセージを出すとともに、同月30日には被害者支援や取り締まり強化に関する追加対策を打ち出した。
BTSは差別・偏見を乗り越えてブレイクした
韓国出身のグループであるBTSは、アメリカをはじめ全世界でアジア系のグループとしてはこれまでに前例のない規模の成功をおさめてきた。しかしその一方、彼らは出自を理由とした偏見や差別に苦しめられてきた。
BTSのメンバーは、リーダーのRM以外は英語がそこまで流暢ではなく、注意深く考えて話さなければならない場面では韓国語に切り替えて話すことも多い。2019年にはオーストラリアの放送局・チャンネルナインの番組のなかで男性MCが「アメリカでチャート1位を獲得したくせに英語が話せるメンバーは一人しかいない」といった発言を行い、後日SNSを通じて謝罪している。
差別的な扱いで受けたBTSメンバーの心の痛みはすさまじいものだったろう。アメリカのメディア「Variety」（2020年10月2日付）に掲載されたインタビューで最年長メンバーのジンが＜海外など違った状況にいるときには、僕たちも偏見にさらされてきました。偏見は許容されるべきものではないと思います。偏見は本当に存在してはならない＞と発言したこともある。
そうした経験を経て、BTSは「差別反対」を掲げた連帯のメッセージを打ち出し続けてきた。
昨年、黒人に対する警察官の不当な暴力が社会問題化した際は、今回と同様にSNSを通じて声明を出したうえ、Black Lives Matter運動を支援するためグローバル・ネットワーク財団に100万ドル（約1.1億円）を寄付している。
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