歌川達人氏
コロナ禍でミニシアターの危機やハラスメント問題が可視化された日本の映画業界。こういった問題は昔から脈々と受け継がれていたが、コロナ禍で配信プラットフォームの勢いが加速し、劇場の存続に危機感を感じた映画人が、これを機会に様々な声を上げるようになった。
そんな背景で、今年の7月に日本映画業界のジェンダーギャップ・労働環境・若手人材不足をリサーチ、議論、提言を行う団体「Japanese Film Project（JFP）」が、映画監督の歌川達人氏、ジャーナリストの伊藤恵里奈氏、SAVE the CINEMAなどの活動でも知られる映画監督の西原孝至氏の3人によって立ち上がった。
JFPのオフィシャルサイトを見ると、2000-2020年の21年間で劇場公開された「興収10億円以上の実写邦画796本」のうち女性監督作品は延べ25本（3.1%）、21年間で製作された大作映画における女性監督の割合は32人に1人、などという統計がシンプルでわかりやすいグラフで表されている。
このオフィシャルサイトを見た時の筆者の感想は、「やっとできたか！」というものであった。なぜなら、これまで海外と日本の女性監督の割合を比較しようにも、日本の映画業界のジェンダーギャップについて、業界の団体は何の数字も出していなかったからだ。ジャーナリストとしてJFPの存在は非常にありがたい。
だが、設立メンバーのひとり、歌川氏によると、JFPの目標は映画業界だけではなく“社会”を変えるものだという。歌川氏に、JFPや日本の映画業界について話を聞いた。
歌川達人
1990年生まれ。北海道出身。映像作家・アーティスト。主にドキュメンタリーのフィールドで活動する。立命館大学映像学部卒業後、フリーランスとしてNHKの番組やCM、映画の現場で働く。短編『時と場の彫刻』がロッテルダム国際映画祭2020、Japan Cuts 2020などで上映。Japanese Film Projectの発起人。
―JFP設立のきっかけは？
2018年にアムステルダム国際ドキュメンタリー映画祭で、アラブ系の映画人たちが自国の映画に関する情報を分かりやすい数字でプレゼンテーションをしていたのを見て、驚きました。Mapping Arab Docs「DATA IS BEAUTIFUL」というタイトルで紹介されていたのですが、本当にデータ資料が美しく、分かり易くて印象的でした。
#MeToo以降、映画祭の選考委員や映画人（監督・キャスト・スタッフ）における男女平等を推進する運動や調査が世界中で進んでいて、様々なデータがビジュアルで広く共有されています。ですが、日本ではそういった研究がまだ進んでいません。
JFPのメンバーのひとりである、ジャーナリストの伊藤恵里奈さんは、現在、南カリフォルニア大学（USC）にてフルブライト奨学生として映画やジェンダー・差別について研究しています。USCがハリウッドで実施したジェンダー調査を参考にしつつ、日本でも研究者の協力を得ながら日本映画業界にマッチした調査研究を実施したい。そして、社会的なムーブメントにつなげたいと思いました。
なぜ、ダイバーシティ&インクルージョンが進まないのか？
―ハリウッドは#MeTooが後押しして、インクルージョン・ライダー（製作に関わる人達の性別や人種比が、その撮影場所の性別や人種比を正しく反映するべきであるという付加条項）を雇用契約に入れるキャストが増え、2024年からはアカデミー作品賞の選考基準として、ダイバーシティの新項目を含めることを発表しました。そういった動きがなぜ、日本にはまだないのでしょうか？
理由はいくつもあると思いますが、2つの要因が考えられると思います。第一に、映画業界の意思決定層が中年以上の男性で占められていること。2020年頃に経産省が主体となって「映画制作の未来のための検討会」と「映画制作現場ワーキンググループ」が実施されました。その資料をみても、委員や出席者のほとんどが男性です。「・・・映画制作に関わる人材を取り巻く状況等の実態・全体像を把握する目的で・・」と書いてあるにも関わらず、その場に意思決定層の中年男性しかいない。ジェンダーや年齢などの観点で、多様性が乏しい人々だけで議論し意思決定をしていることが問題だと思います。これに関しては、今後JFPで具体的なデータを出して、改善を提言していく予定です。
第二に、#MeTooのような社会運動に繋がる調査データや情報発信がない。つまり、今まで映画業界がファクト（調査資料）を積み上げてこなかった。「女性の監督やスタッフが少ない」と映画人が発言しても、明確なデータに基づいた検証ではないので、詳細がうやむやになってしまい、そこから先に議論が進んでいかなかったように感じています。女性を含む多様な作り手がいることで、より多様な作品づくりへと繋がっていく。持続可能な映画業界の仕組みを議論する為には、その根拠となるデータが必要だと思います。
そのために、まずJFPがやろうとしていることは、視認性が高く、分かりやすいデータ資料を共有すること。信頼できるデータがあれば、それを根拠に様々な人が声を上げやすくなり、社会的なムーブメントにも繋がるのではないでしょうか。世論の風向きが変われば、映画を取り巻く環境や大企業も変わらざるを得ないし、行政も問題把握がしやすくなり、どこをどう変える必要があるのかが明確になってくると思います。
―2019年にフランスの映画会社の経営者に取材したときに、そこの会社では「フランス映画業界に変化を起こすために」2020年から制作スタッフの6割を女性にすると言っていました。その根底には女性の雇用を増やすと公的助成金がもらえるという国の制度があると思います。そういった制度なしでは、日本の映画産業がわざわざ既存の構造を崩すとは思えないのですが。
フランスはジェンダーギャップ改善に積極的ですし、映画に対する助成金も豊富ですよね。他方で、アメリカでは、#MeTooがハリウッド全体に影響を与えたそうです。#MeTooがムーブメントになったのも、ジェンダーギャップに関する様々なデータや証言がSNSで拡散されたことが大きく作用していると聞いています。
今回、JFPのプレスリリースが7月に発表されたことがきっかけで、大学の研究者やメディアの方々にも興味関心をもってもらえるようになりました。今後は、データを出して終わりではなく、シンポジウムなどを実施し、問題改善に向けた議論を促していければと考えています。
ジェンダーギャップと労働環境の問題は表裏一体
―JFPはジェンダーギャップのほかにも、労働環境についても調査・検証していくそうですね。
はい。ジェンダーギャップと労働環境の問題は表裏一体だと考えています。上智大学の三浦まり教授から、「そもそもジェンダーギャップが起きていることには理由がある。まずはその原因を明らかにし、それを解消するための施策を提示していくことが必要だ」と学びました。
日本映画業界の場合、ジェンダーギャップが発生する原因の１つとして、“劣悪な労働環境”があげられると思います。低賃金長時間労働、そして、性的・身体的・言葉のハラスメントなど。
映画制作の現場は、1日の労働時間がとにかく長い現場が多い。そんな長時間労働だと、家庭をもつ人には厳しいですよね。とりわけ、日本の女性は男性よりも家庭での役割を担う傾向があるので、そもそもそんな社会の風潮が女性の方が働きづらい環境であるとも言えます。社会全体の意思、そしてこういった労働環境が改善されない限り、ジェンダーギャップも縮まらないのではないでしょうか。
